医療・保健の仕事データベース
専門的・技術的職業従事者

視能訓練士の仕事内容・必要なスキル・給料

眼科医の指導のもと、患者の目の機能を検査し、視力や目の機能を訓練によって回復させる。

どんな職業か

乳児から高齢者までの幅広い年齢層の目の複雑な視機能を検査すること、弱視や斜視により発達が滞ってしまった視機能を訓練によって回復させることが主な仕事である。  眼光学の専門知識を生かして、眼科検査で遠視、近視、乱視、白内障、緑内障等の眼の異常・疾患を把握する。また、眼鏡やコンタクトレンズの処方に必要な検査を行う他、医師の指示により精密光学機器を使って目の構造や機能を調べ、視力、視野、色覚、眼球運動等を評価し、医師が診療を行うためのデータを提供する。  眼鏡を装用しても良好な視力が得られない「弱視」や、両眼が同時に一つのものを見ることができない「斜視」といった眼の病気は、幼少期に訓練を行うことによって視機能を回復する可能性がある。弱視の原因や斜視の状態などを評価し、医師と相談して患者ごとのプログラムを計画し訓練を行っていく。  その他に、目の病気を早期発見する就学前健診等での視機能検査や、加齢や生活習慣病等の疾患により視機能が低下した患者の支援を行うロービジョンケアも視能訓練士の仕事である。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等  精密光学機器、検査器具、訓練機器、医療機器

この職業に求められるもの

job tag の数値情報から、この職業で重要度が高い項目を並べています。「全職業中の順位」は、収録されている全職業の中でこの項目のスコアが何番目に高いかです。

重要度の高いスキル

傾聴力説明力読解力他者の反応の理解指導文章力
job tag のスコア。外側ほど重要度が高い。

スキル

項目スコア全職業中の順位位置
傾聴力4.8127 / 498
上位26%
説明力4.3178 / 498
上位36%
読解力4.0215 / 498
上位43%
他者の反応の理解3.9139 / 498
上位28%
指導3.8179 / 498
上位36%
文章力3.4279 / 498
上位56%
対人援助サービス3.2179 / 498
上位36%
学習方法の選択・実践3.2221 / 498
上位44%
説得3.1283 / 498
上位57%
他者との調整3.0327 / 498
上位66%

知識

項目スコア全職業中の順位位置
医学・歯学3.919 / 508
上位4%
心理学2.258 / 508
上位11%
顧客サービス・対人サービス2230 / 508
上位45%
生物学1.854 / 508
上位11%
セラピーとカウンセリング1.861 / 508
上位12%
日本語の語彙・文法1.5248 / 508
上位49%
教育訓練1.5160 / 508
上位31%
数学1.4146 / 508
上位29%
コミュニケーションとメディア1.4226 / 508
上位44%
社会学1.4172 / 508
上位34%

アビリティ

項目スコア全職業中の順位位置
トラブルの察知3.4156 / 426
上位37%
発話表現3.3131 / 426
上位31%
発話理解3.1152 / 426
上位36%
記述表現3.1173 / 426
上位41%
記述理解3.0162 / 426
上位38%
記憶力2.9154 / 426
上位36%
近接視力2.858 / 426
上位14%
発話明瞭性2.872 / 426
上位17%
色の違いを見分ける力2.7103 / 426
上位24%
遠隔視力2.740 / 426
上位9%

視能訓練士のスコアをすべて見る

仕事内容

なるには

視能訓練士になるには、視能訓練士養成校で1~3年、あるいは視能訓練関連の課程がある大学で4年学んだ上で、視能訓練士国家試験に合格する必要がある。養成校の入学試験を受験するには、高校又は短大・看護学校・保育士養成校を卒業している必要がある。  検査や訓練は患者との受け答えをベースに行われるため、正確な検査結果を出して訓練効果を高めるには、患者と接する時の対応や人間関係が大切である。

就いている人の学歴

学歴割合の目安
専門学校卒0.8
大卒0.6
短大卒0.1
高卒0.0
修士課程卒(修士と同等の専門職学位を含む)0.0
博士課程卒0.0

関連する資格

給料

賃金構造基本統計調査では「理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士」として集計されています(2023年・全国)。この区分には4の職業がまとまっています。

きまって支給する現金給与額300.9千円
年間賞与その他特別給与額714.4千円
平均年齢35.6歳
平均勤続年数7.4年
労働者数25,569人

男女で見た給与

男性女性きまって支給する現金給与額男性 315.3千円315.3女性 284千円284所定内給与額男性 302.5千円302.5女性 275.3千円275.3年間賞与男性 737.4千円737.4女性 687.1千円687.1
2023年・全国。単位は千円。平均年齢や勤続年数の違いも含んだ差です。

月額給与の推移

302.8299.3295.8292.2288.72020202120222023理学療法士,作業療法士,言語千円
賃金構造基本統計調査の「理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士」(全国・男女計)。単位は千円。

都道府県別の月額給与

Japanese Prefectures Created by Geolonia (https://geolonia.com/). 沖縄 / Okinawa 鹿児島 / Kagoshima 宮崎 / Miyazaki 大分 / Oita 熊本 / kumamoto 長崎 / Nagasaki 佐賀 / Saga 福岡 / Fukuoka 高知 / Kochi 愛媛 / Ehime 香川 / Kagawa 徳島 / Tokushima 山口 / Yamaguchi 広島 / Hiroshima 岡山 / Okayama 島根 / Shimane 鳥取 / Tottori 和歌山 / Wakayama 奈良 / Nara 兵庫 / Hyogo 大阪 / Osaka 京都 / Kyoto 滋賀 / Shiga 三重 / Mie 愛知 / Aichi 静岡 / Shizuoka 岐阜 / Gifu 長野 / Nagano 山梨 / Yamanashi 福井 / Fukui 石川 / Ishikawa 富山 / Toyama 新潟 / Niigata 神奈川 / Kanagawa 東京 / Tokyo 千葉 / Chiba 埼玉 / Saitama 群馬 / Gunma 栃木 / Tochigi 茨城 / Ibaraki 福島 / Fukushima 山形 / Yamagata 秋田 / Akita 宮城 / Miyagi 岩手 / Iwate 青森 / Aomori 北海道 / Hokkaido
  • ≤282.8千円
  • ≤293.3千円
  • ≤303.3千円
  • ≤314.2千円
  • ≤325.5千円
色が濃いほど月額給与が高い。県にさわると数値が出ます。出典 賃金構造基本統計調査(2023年)。

理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士の都道府県別の給料を見る

この分類の人はどれくらい動いているか

ここから下は、この職業が属する「専門的・技術的職業従事者」という大きなくくりの数字です。職業ひとつずつの統計は無いため、国の調査で使われている職業分類の単位で見ています。

専門的・技術的職業従事者に入った人は、前はどんな仕事をしていたか

専門的・技術的職業 80%サービス職業 6%管理的職業 3.2%事務 3.2%販売 3%生産工程 2.4%その他 2.1%
  • 専門的・技術的職業80%
  • サービス職業6%
  • 管理的職業3.2%
  • 事務3.2%
  • 販売3%
  • 生産工程2.4%
  • その他2.1%
雇用動向調査から、この分類に入職した人の前職の内訳。同じ分類からの移動が80%を占めます。

この分類に入った人のうち、20%は別の分類の仕事から移ってきています。未経験からの入りやすさをはかる目安になります。

雇用動向調査 職業別 未充足求人数・欠員率(2021年)
雇用動向調査 職業別 入職・離職者構成比(2017年)
雇用動向調査 現職職業×前職職業 別入職者数(2019年)

働き方の特徴

視能訓練士は、大半が病院や眼科診療所などの医療機関に勤めている。  視能訓練士の有資格者は15,351名である(2018年時点*1)。関係団体の調査によると、女性が85.7%を占める。男性の割合は14%ほどであるが直近の10年間で約4ポイント増加している。(2019年9月時点*2)。  働く時間は病院や医院の事務系職員とほぼ同じであり、夜の勤務や宿直はない。  検査の対象となる患者は、幼児から高齢者まで幅広い年齢層になるが、視能矯正訓練は早い時期に行うと効果があるため、8歳ぐらいまでの子どもが対象となる。  仕事は眼科の診察室や訓練室内でおこなう。検査器具や訓練機器の多くは、立ったままの姿勢で使用し、患者が幼児や子どもの場合は中腰で作業をする場合があるため、立ち作業やかがみ作業も多い。 *1 公益社団法人 日本視能訓練士協会、ホームページより *2 公益社団法人 日本視能訓練士協会、「視能訓練士実態調査報告書2020年」

仕事の内容が近い職業

スキル・知識・アビリティ・仕事の性質・仕事活動の187項目を標準化して、この職業とどれくらい近いかを計算しています。

出典
職業情報提供サイト(job tag)/厚生労働省 職業情報データベース(独立行政法人 労働政策研究・研修機構 作成) 数値系 Ver 7.00/解説系 Ver 7.01(2026年7月30日取得)
賃金構造基本統計調査(厚生労働省)「令和2年以降 一般_都道府県別_職種(特掲)DB」を加工して作成
雇用動向調査 職業別 未充足求人数・欠員率(2021年)
雇用動向調査 職業別 入職・離職者構成比(2017年)
雇用動向調査 現職職業×前職職業 別入職者数(2019年)